【土地】注文住宅のプロが教える失敗しない土地選び第５回

2021年08月21日

注文住宅の失敗しない土地選び第５回の今回は

５：ハザードと埋没文化財（遺跡等）

近年の気象の変化により、大型台風やゲリラ豪雨で住宅が浸水被害が多発しました。

土砂災害も同様に増加しています。

そうした被害が想定される地域を特定し、予め備えを万全にし、人命を守る為に行政が発行する「ハザードマップ」があります。

こちらは土地購入時に必ず確認するべき資料になります。

国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」

こちらのサイトではお住まいの地域のハザードマップが簡単に確認ができます。

宅建業法施行規則が改正され、水害（洪水、雨水出水、高潮）ハザードマップ（以下「ハザードマップ」）上の記載状況が重要事項に掲載することが義務づけられていますので必ず説明と確認を受けるようにしてください。

義務になる以前より容易に情報が得られるようになっています。

河川がある地域では想定していなかった場所もハザードマップをみてみると対象地域になっていることも多々あります。

土地を購入した後にわかることが多いのが、埋没した文化財です。

文化財保護法では、国民共通の財産であると同時に、地域の歴史や文化を伝える大切な歴史的遺産の保護を目的に、埋蔵文化財を包蔵する土地として周知されている土地を「周知の埋蔵文化財包蔵地」と定めています。

全国に46万か所あり、購入する土地が該当することも少なくありません。

通常は市町村の教育委員会が作成する遺跡地図および遺跡台帳において、その区域が明確に表示されています。

建築前に各市町村の教育委員会に確認（もしくは届出）が必要になります。発掘調査が必要な場合は建築工事に着手できませんので、充分に注意が必要です。

ハザードや埋蔵文化財包蔵地に該当しない場合でも、突然敷地の一部が崩落した現場があります。基礎工事中に敷地の一部が突然崩落したのです。

その場所は、数百メートルの長さの防空壕の入口でした。

地下鉄のトンネルにつながっていて、一歩中に入ると電車の走行音が聞こえてきます。

太平洋戦争中に空襲があった地域では防空壕跡がありますので、注意してください。

井戸があった土地もたくさんあります。

井戸を埋めて、お祓いをするなどの手間と費用がかかりますので、予めわかっているときはそれらの手間と費用は売主に依頼しておくのもよろしいかと思います。